IBM 無限大133号 国産エネルギー 実は、日本は資源大国である - Japan
http://www-06.ibm.com/ibm/jp/mugendai/no133/energy.html
動画で説明されてるところと同じような内容のものが、書かれていますので是非チェックしていただきたいところです。
上の図は、日本海側のメタンハイドレートと、太平洋側のメタンハイドレートの違いです。
誰もが、日本海側のメタンハイドレートを掘ったほうが良いと考えると思うはずですが、日本の経産相は、太平洋側ばかりに無駄な投資を続けてきました。
まぁ、韓国が竹島や対馬のメタンハイドレートを狙っていると言う事情もありますが、日本が石油をドルをつかって買っていると言う事情がありまして、米国のドルを支えているわけなんで、日本がメタンハイドレートを掘り始めたら、米国のドルが暴落してしまうと言う事情もあります。
ご参考：
世界にドルはどれだけあるのか？ - 報道写真家から
http://blog.goo.ne.jp/leonlobo/e/ccf9a29bfefd6a2f3964af8a4c801b03
いま、世界はドルでジャブジャブになり、そのためにドルはグラグラになっている。しかし、ドルが不安定であることがかえってアメリカを有利にしている。
アメリカは毎年、巨額の財政赤字と国際収支赤字を出している。他国なら、とっくに国家破産だ。なぜ、アメリカは国家破産しないのかといえば、発行したアメリカ国債（アメリカ財務省証券）を他国がすべて買い続けるからだ。もし買い手がいなければ破産ということになる。
しかし、アメリカが破産すれば、アメリカの借金はすべて踏み倒される。そのうえ、世界のドル備蓄と市場に流通しているドルはすべて紙切れとなる。世界はすでにドルでジャブジャブにされているため、ドルを紙切れにするわけにはいかないのだ。
そもそも基軸通貨というのは、世界の貿易決済通貨という意味でしかなかった。いま、世界の貿易の総量というのは約８兆ドルらしい。ということは余裕をもって１０兆ドルも流通すれば世界の貿易は支障なくおこなわれる。
しかし、実際に世界に流通しているドルの総量というのはどれくらいあるのか。
３００兆ドルだ。 （ 300兆ドル＝3京5282兆円）
これがどれだけ異常な数字かお分かりいただけるだろうか。世界のＧＤＰの総計ですら３０兆ドルなのだ。世界の総生産の１０倍ものドルが世界に流通しているのだ。
では、貿易決済に使われていないドルはいったい何に使われているのか。
マネーゲームだ。
短期決済の為替取引や株式投機、デリバティブ（金融派生商品）などだ。マネーそのものが商品と化してしまっているのだ。実体経済とは何の関係もない膨大なマネーが世界中を日々かけ巡り、マネーがマネーを生むゲームに興じているのだ。
それのどこが悪いと思われるかもしれないが、数字をやり取りするだけで、莫大なマネーを手にしたり、あるいは損失を出したりするというのは、まともな経済の状態ではない。誰も彼もが、マネーゲームに興じればその国の実体経済は崩壊する。
国家にとって、マネーというのは決して富ではない。本当の富とは、生産手段だ。それによって富は再生産される。実体経済をおろそかにし、国家を挙げてマネーゲームに興じる国に未来はない。
アメリカはマネーゲームのエキスパートなのだ。アメリカ自身が編み出し、高度に発達させて来た。アメリカは世界中をドル漬けにし、はじめから勝ち目のないゲームに相手を引きずりこんでいるのだ。そしてまんまと世界の実体経済を手中に収めている。
ゲームに興じている間に、気がつけば自国の産業や公共事業が次々と国際金融資本に占領されているということになる。いま、日本も実体経済をおろそかにし、この勝ち目のないゲームに参加しようとしている。こう言う世界経済の常識を知っている政治家なら、米国と距離を置こうと考えるのが普通なのですが、日本の場合はスパイ防止法など、海外の工作員の活動を防止する仕組みを持っておりませんので、米国にとって不都合な政治家は米国とつながるマスコミなどにより潰されてしまうのですな。
ただ、米国も最近はシェールガスなどが量産できるようになり、エネルギー資源を自給できるようになってきましたので、自民党の政治家などがボチボチと動き出してるわけです。
もちろん、米国や韓国にそれなりに美味しい思いをさせられて、それと闘う気概も無い経産省の官僚は、今でも妨害工作を続けてるようですけどね。
連中は、公益より自分の目先の金なんです。
引用先が前後しますが、自民党政権になってやっと、日本海側のメタンハイドレートへシフトする動きが出てきたわけですな。
日本海側の表層型開発に向け1府9県と「日本海連合」結成
表層型の開発を進める独立総合研究所は、国への働きかけを続けるのと並行して、日本海周辺の自治体との連携を模索してきた。兵庫県、新潟県、京都府などに働きかけ、最終的に2012年9月、北は秋田県から西は島根県までの1府9県が海洋エネルギー資源開発促進日本海連合を発足させた。
「全国知事会会長の山田啓二・京都府知事、資源エネルギー庁出身の泉田裕彦・新潟県知事、旧自治省出身の井戸敏三・兵庫県知事らが中心となって、日本海連合を発足させてくれました。これをきっかけに国の対応も音を立てて変わった。昨年12月の安倍政権誕生も無関係ではなかったと思います」
安倍総理の政権復帰がメタンハイドレート実用化の追い風になったと言う。
「先の参院選で、安倍自民党総裁は『メタンハイドレートなどを活用して日本は資源大国になる』という趣旨の政権公約を掲げました。何気ない文言ですが、これは画期的なことでした。メタンハイドレート、ましてや資源大国という言葉を使うことに、敗戦後の日本ではどれほど抵抗があったことか。これは世界経済の仕組みを覆す、そして敗戦後の仕組みを覆すような話だからです。
敗戦国の日本は、諸外国と比べても石油や天然ガスを高い値段で買わされてきました。その分マージンが大きいわけですから、日本の石油会社や商社、関連する産業を含めて潤ってきた。それで今まではうまく回っていました。日本が資源を持つということは、こうした既存のシステムを覆すという話です。それを自民党が公約として掲げた意味は大きい。これによって、太平洋側と比べればごく少額ではありますが、日本海側の調査にも予算が付きました。
日本海側の開発が進み、資源産業が勃興すれば地域の雇用が生まれます。かつて田中角栄さんでも成し得なかった日本海側と太平洋側の経済格差解消も、大いに期待できます」脱原発に大事なエネルギーが、日本海側のメタンハイドレートであるわけなんですが、脱原発と騒いでいる左翼政党が一言も、その問題に触れないのは、日本海側のメタンハイドレートは彼らにとって不都合なのですから当然のことです。
中国や韓国も狙ってますし、もちろん、左翼政党は米国の手先でもありますから、当然のことですな。
ソビエトなども、イルミナティが２つの陣営をつくって争わせることで、漁夫の利を得るためにつくりあげたようなものですから当然のこと。
どこぞのアホがFacebookで日本共産党を応援しながら、アンチイルミナティとか名乗っておりましたが、ツッコミ入れたらブロックして逃げちゃった。
マルクス共産主義者の連中も、現在の貨幣経済のシステもを維持したい側の連中ですから、当たり前のことか。
あたり前のことですが、共産党や旧社会党がこう言う情報を拡散することは無い。
民衆を扇動して、自分たちが現在の金持ちにとって変わりたいだけの連中でしかありませんからね。
民衆を扇動して、自分たちが現在の金持ちにとって変わりたいだけの連中でしかありませんからね。
皆で豊かになろうと言う考え方が大事なんですが、労組に依存するような公務員連中にそのような発想が無いのは今更言うまでも無いことです。
安倍首相を手放しで信用することは出来ませんが、イデオロギーで集っている政党の政治家より、国民次第で良い方向に動く可能性が期待できる。
幼稚な脱原発運動に加担して安倍批判してる人たちは、やはり本当の敵が見えていないんだよね。
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