チャンネル桜は嫌韓や嫌中色が濃い番組なのでちょっと問題もあるのですが、情報としては価値あるものも多く流しておりますのでチェックすべき番組ではあります。
上の動画の言いたいところは、太平洋側のメタンハイドレートと日本海側のメタンハイドレートでは、海の深さが異なることで、メタンハイドレートの探査方法も採取方法も異なると言う話です。
要点から観たいかたは、次のURLをクリックしてください。
【青山繁晴】歴史的なメタンハイドレートの灯火 - YouTube（13分6秒から）
http://www.youtube.com/watch?v=1vE-t2DRlOQ&feature=youtu.be&t=13m6s
日本海側のメタンハイドレートは、太平洋側と比較して非常に浅いところにあり、しかも海底の表面や表層にメタンハイドレートが存在します。
ゆえに、魚群探知機などで容易に探査出来て、石油掘削のような金のかかる施設を設置しなくても、海洋土木の技術で容易に採掘が出来ると言う話です。
本来なら、浅い日本海側からメタンハイドレートの採掘に乗り出すべきなのですが、なぜか日本は太平洋側から先に着手しています。
なぜか？
それについては、こう言う事情がございます。
独島の価値は１２兆５５８６億ウォン
http://japanese.donga.com/srv/service.php3?biid=2012081898948
独島（トクド＝日本名竹島）の年間価値が１２兆５５８６億ウォンに達するという分析が出た。独島が１年間国民に提供する価値を今年の物価に換算した金額がこれぐらいという意味で、２年間で年間１兆ウォンが増えた。
ソウル科学技術大学エネルギー環境大学院のユ・スンフン教授は、１７日公開した報告書、「独島の経済的価値評価」を通じて、７月末現在独島の価値が有形・無形資産を含めて１２兆５５８６億ウォンに達するものと推定されると話した。ユ教授は１０年にも「独島研究ジャーナル」に独島の経済的価値を計量化して紹介したが、当時独島の推定価値は１１兆５８４２億ウォンだった。
今度の独島価値測定には１０年使用された分析方法がそのまま適用された。ただし、１２年現在の消費者物価指数を入れて価値を再評価した。
独島の海洋生物や鉱物資源、観光客などは手につかまる「市場的価値」に評価した。市場的価値の中には６億トンぐらいのメタンハイドレート（天然ガスが低い温度と圧力によって氷の状態に固体化した物質）が１１兆１８９２億ウォンに最も高く評価された。１０年の分析時は鉱物資源全体が１０兆３２０８億ウォンぐらいに分析された。
独島の観光価値も０８年末１３万６８７７人を基準に１０年分析当時５１４億ウォンだったが、今年は５５７億ウォンへ４０億ウォンぐらい増えた。海洋生物資源の価値は約１億ウォンと分析された。
さらに重要なのは独島の「非市場的価値」だ。０８年、全国の７６０世帯を対象に独島の歴史的・象徴的価値や海洋領土としての価値をアンケート調査した値を今年の物価に代入すると、１兆３１３６億ウォンに達する。
これは「独島を守ったり保存するためにいくらの費用を払えるか」という質問に国民が答えた金額が１兆３０００億ウォンを越えるという意味だ。また、これは漢江（ハンガン）河口（９１３億ウォン）や閑麗（ハンリョ）海上国立公園（１０２６億ウォン）に支払うという費用より多い金額だ。
ユ教授は、「独島は小さい島に過ぎないが、他のどの自然より非市場的価値が高い」とし、「日本との葛藤が深まっている今新たに調査を実施したら、その価値はさらに大きくなるだろう」と話した。
日本海側から調査をすると、こう言う事情がはっきりとわかってしまうのですな。
日本では、政府やマスコミが竹島は漁業権ぐらいしか価値がないような島のように広報、報道されたりしていますが、韓国では竹島（独島）が宝の島であることをしっかり国民に伝えているわけです。
ちなみに、ウォンの価値がいくら低いと言っても、年間価値であり、1兆624億円（３月２８日のレート）ほどにはなります。
そりゃ、竹島問題に対して、日本と韓国で温度差があるわけですわ。
ちなみに、日本のマスコミも公務員の労働組合も韓国や北朝鮮、中国、米国側の工作員が入り込んでいるような状況ですから、そう言う国々とって不都合な情報は伝えようとはしないのですね。
ご参考：
スイス政府「民間防衛」に学ぶ
スイスが永世中立国なのはわりと有名な話です。しかしスイスが軍隊を持っていることはご存知でしょうか？スイスは「軍事力の放棄」ではなく、「軍事力を保つ」ことによってその独立と平和を守っているのです。しかもそれだけではありません。常に独立と平和を守れるように、ここで紹介する「民間防衛」を、スイス政府自らが編集し、全スイス国民に配布していたのです。
この本の範囲は、戦時中の避難方法から、占領された後のレジスタンス活動方法まで非常に多岐に渡ります。しかし、このサイトではその一部「戦争のもう一つの様相（P225～P272)」を重点的に取り上げてます。なぜなら、最近の日本と周辺国（中国、韓国、北朝鮮）の状況が、この本に記述されている「敵に武力以外による攻撃を受け、破滅へと導かれる状態」と非常に良く似ているためです。私は日本の独立と平和に脅威を感じたため、この本の内容を広く読んでもらえるよう、このサイトにまとめました。
日本の場合はスイスと違って、敵国の工作活動に対処するような知識を国民に与えるような教育をしないから、公務員の労働組合やマスコミなどにしっかり工作員が組み込まれてしまっているような状況ですから、その情報を鵜呑みにしては話にならないのですな。
もちろん、貿易商などの既得権益集団にとっても利権を壊されるのは不都合な話ですから、目先の損得で国益の妨害もいたします。
しかし、つくづく腹が立つのは、消費税を上げたいのは公務員なのだから、彼らが日本海側のメタンハイドレートを採掘して、国民が豊かになるような政策をとれば良いのです。
国民が豊かになれば、必然的に税収は上がりますから消費税も上げる必要が無くなりますし、国民が豊かになれば、ち～っとぐらいの官民格差ぐらい国民は目をつぶってくれるでしょう。
はっきり言って、国民が豊かになるようなことを妨害しておきなかがら、消費税を上げようってんですから、日本の公務員がいかにバカ者の集まりかを示しているようなものです。
そう言うふうに日本の公務員をバカに導いてきたのが、自治労や自治労連などの旧社会党や共産党の公務員労組の組織です。
自分たちも国民と考えるなら、国民とともに稼いで豊かになることを考える努力をすれば良いのに、目先の損得で国が豊かになることを妨害し、そして当然の権利とばかりに国から高給を貪るんだから話になりませんね。
しかし、民主党から自民党政権に代わって、太平洋側から日本海側へとメタンハイドレートの政策がシフトしはじめたのは喜ばしいことです。
しかし、民主党と同様に自民党にも工作員みたいなのがいますから注意が必要です。
いずれにしても、国民がひとりひとり、自分で考えてこその民主主義です。
そう言う人達が、リーダーシップをとっていくことが大事かと思います。
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